１ 学科の目標，地域や学校の実態及び生徒の特性，進路等に応じて，適切な科目を選定し，履修単位数を定める。

２ 専門教科・科目について，すべての生徒に履修させる単位数は，25単位を下らないこと。
ただし，専門教科・科目の履修と同様の成果が期待できる場合は，５単位を限度として，そ
の専門教科・科目以外の科目を専門教科・科目の履修として認める。

３ 基礎となる内容をもつ科目は低学年において，応用的，専門的，高度な内容をもつ科目は
高学年において履修させる。各教科・科目等について相互の関連を図り，発展的，系統的な
指導ができるようにする。

４ 専門教科・科目の履修によって，必履修教科・科目の履修と同様の成果が期待できる場合は，その専門教科・科目の履修をもって必履修科目の履修の一部又は全部に替えることができる。「生活産業情報」を「社会と情報」などに，「公衆衛生」を「保健」に代替すること
が可能である。実施に当たっては，目標や内容，代替の範囲などについて十分な検討を行う
必要がある。

５ 「総合的な学習の時間」の履修により「課題研究」の履修と同様の成果が期待できる場合，または，「課題研究」の履修をもって「総合的な学習の時間」の履修と同様の成果が期待できる場合は，それぞれの履修をもって「課題研究」または「総合的な学習の時間」履修の一
部又は全部に替えることができる。ただし，「総合的な学習の時間」の履修によって，「課題研究」の履修に替えた場合は，「課題研究」の履修そのものは行っていないので，専門学
科における専門教科・科目の必要単位数に含めることはできない。
 
６ 実験・実習に配当する授業時数を十分に確保する。

７ 生徒の実態に応じて，各分野における基礎的又は中核的な科目を重点的に選択し，その内容については基礎的・基本的な事項が確実に身に付くように配慮する。

８ 地域や学校の実態，生徒の特性，進路等を考慮し，産業現場等における長期間の実習を取り入れるなどの就業体験を積極的に取り入れる。なお，就業体験をもって実習に替えることができる。

９ 衣食住，保育，家庭看護や介護など，人間の生活に最も密接にかかわる生活産業に従事する者としての高い規範意識や倫理観を兼ね備え，かつ人間性豊かなスペシャリストを育成できるよう道徳教育との関連を図る。