１ 「生活産業基礎」及び「課題研究」を原則としてすべての生徒に履修させる。科目の性格
やねらいなどから，「生活産業基礎」は低学年で，「課題研究」は高学年で履修させる。

２ 家庭に関する科目に配当する総授業時数の10分の５以上を実験・実習に配当する。また，実験・実習に当たっては，10分の２以内をホームプロジェクトとして実施することができる
が，その場合は，指導計画に位置付けて計画的に実施しなければならない。

３ 地域や産業界との連携・交流を通じた実践的な学習活動や就業体験を積極的に取り入れるとともに，社会人講師等を積極的に活用するなどの工夫に努める。地域や産業界との協力関係を確立するためには，学校の教育力を地域に還元する努力も重要である。

４ コンピュータや情報通信ネットワークなどの活用を図り，学習の効果を高める。

５ 実験・実習を行うに当たっては，関連する法規等に従い，施設・設備や薬品等の安全管理
に配慮し，学習環境を整えるとともに，事故防止の指導を徹底し，安全と衛生に十分留意する。