現学習指導要領(平成25年度~)
共通する家庭科
家庭科においては,学習した知識及び技術を活用して生活に関わる諸問題を解決する能力を育む観点から,実践的・体験的な学習を通して衣食住,家族,保育,消費,環境など家庭生活の様々な事象の原理・原則を科学的に理解する学習活動や,それらに関わる知識と技術を実際の生活上の意思決定や問題解決に活用するなどの学習活動を充実する。
特に,学習した知識と技術を生かして,自己の家庭生活や地域の生活と関連付けて生活上の課題を設定し,解決方法を考え,計画を立てて実践することを通して生活を科学的に探究する方法や問題解決の能力を身に付けさせることを目的とする,「ホームプロジェクトと学校家庭クラブ活動」を充実する。
○ 合理的な判断力や創造的思考力,問題解決能力の育成を図るため,衣食住などの生活における様々な事象や科学性を説明する活動や判断が必要な場面を設けて理由や根拠を論述したり,正解が一つに絞れない課題を考える際,最適な解決方法を探究したりする学習活動を充実する。
○ 乳幼児との触れ合いや高齢者との交流等を通して自己の考えを明確にし,自己を表現し,他者を理解し,他者と意見を共有し,互いの考えを深めることなどの協同的な関係を築く学習活動を充実する。
○ 衣食住などの生活における様々な事象やものづくりなどに関する実践的・体験的な活動を一層重視し,その過程で様々な語彙の意味を実感を伴って理解させる学習活動を充実する。
専門学科において開設される家庭科
◎主として専門学科において開設される各教科のうち職業に関する各教科
<家庭>
家庭科においては,生活産業への消費者ニーズの的確な把握やサービス提供等を行う企画力・マネジメント能力を身に付け,生活文化を伝承し創造する人材を育成する観点から,衣食住,ヒューマンサービスなどの各分野における基礎的・基本的な知識,技術の定着を重視するとともに,就業体験等,実社会や職業との関わりを通じて,コミュニケーション能力等に根ざした実践力を高める学習活動を充実する。
○ 「課題研究」においては,調査,研究,実験,産業現場等における実習,作品製作等の成果や課題について報告書の作成や発表を行う,文章や資料等を読んだ上で,知識や経験に照らして多面的・多角的に自分の考えをまとめて論述するといった学習活動を充実する。
○ 子どもや高齢者に関する情報を的確に理解したり,自分の考えを適切に伝えたりするなど,生徒が主体的に考え,討議し,発表し合う等互いの考えを深める上で必要なコミュニケーション能力を高める学習活動を充実する。
○ 自分の考えや与えられたイメージを,創意工夫したりアイディアを生かしたりするなど,適切な表現方法により創造的に製作するなどの学習活動を充実する。
国語力は?国語科は?各教科等では?
「国語力」は「すべての教科の基本」と位置付けられていた。
新しい学習指導要領では,言語に関する能力を育成する中核的な存在が国語科。
国語科においては,これらの言語の果たす役割を踏まえて,的確に理解し,論理的に思考し表現する能力,互いの立場や考えを尊重して伝え合う能力を育成することや我が国の言語文化に触れて感性や情緒を育むことが重要。
そのためには,「話すこと・聞くこと」や「書くこと」,「読むこと」に関する基本的な国語の力を定着させたり,言葉の美しさやリズムを体感させたりするとともに,発達の段階に応じて,記録,要約,説明,論述,討論といった言語活動を行う能力を培う必要がある。
国語科以外の各教科等においても,国語科で培った能力を基本に,それぞれの教科等の目標を実現する手立てとして,知的活動(論理や思考)やコミュニケーション,感性・情緒の基盤といった言語の役割を踏まえて,言語活動を充実させる必要がある。
各教科等の指導の留意点
各教科等の指導に当たっては,児童生徒が学習の見通しを立てたり学習したことを振り返ったりする活動を計画的に取り入れるよう工夫することが重要である。
その際,自校や他校においてこれまでに実践された優れた言語活動の指導事例を参照することも有効である。
語彙や表現を豊かにするために適切な教材を取り上げること,教育活動全体を通じた読書活動を推進すること,学校図書館を計画的に利活用すること,学校における言語環境を整備することなどにも留意することが重要である。
従来の「思考・判断」を「思考・判断・表現」と改めた?
各教科の内容等に即して思考・判断したことを,表現する活動と一体的に評価する観点(以下,「思考・判断・表現」とする。)を設定することとし,観点別学習状況の観点については,従来の「思考・判断」を「思考・判断・表現」と改めることとした。そして,この「思考・判断・表現」の観点については,基礎的・基本的な知識・技能を活用しつつ,各教科の内容等に即して思考・判断したことを,説明,論述,討論等といった言語活動等を通じて,思考・判断の過程を含めて評価するものであることに留意する必要があるとしている。